クリスチャントゥデイ：キリスト教ニュース

米国家朝餐祈祷会でトランプ大統領が演説、米国を神に「再奉献」する集会の発表も

国際 2026年02月10日4時28分

米首都ワシントンで５日、第７４回国家朝餐祈祷会が開催され、ドナルド・トランプ大統領が演説をした。演説では、信教の自由に対する自政権の取り組みを強調する一方、政治的発言も目立ち、政敵に対する批判を繰り返し述べる場面もあった。

米国のプロテスタント教会、閉鎖数が新設数を上回る　専門家は教会開拓の重要性強調

国際 2026年02月09日17時22分

米国のプロテスタント教会の閉鎖数が新設数を上回っている実態が、調査で明らかになった。調査は、新しい教会は成長しているものの、設立から年月がたっている教会は縮小していることも浮き彫りにした。
チャイルド・ファンド、「オープンハウス」を１７年ぶり開催　国際協力活動５０周年で

社会 2026年02月09日22時13分

キリスト教国際ＮＧＯ「チャイルド・ファンド・ジャパン」は、国際協力活動開始５０周年を記念して、事務所を一般開放して行う体験型イベント「オープンハウス」を２１日に開催する。
グラミー賞３冠のジェリー・ロール、授賞式で「イエスは全ての人のためにおられる」

国際 2026年02月08日22時38分

グラミー賞で３冠に輝いたジェリー・ロールは、生中継などを通じて数百万人が視聴した授賞式で、「誰でもイエスとの関係を持つことができるのです」と大胆に語った。

牧師の３人に２人が説教準備にＡＩを利用　米調査

最新の調査によると、米国では牧師の３人に２人が、説教の準備にＡＩを利用しているという。また、教会指導者の間で最も多く使用されているＡＩは、対話型生成ＡＩ「チャットＧＰＴ」で、ＡＩ搭載の文章作成支援サービス「グラマリー」がその後に続いた。
衆院選での排外主義的ヘイトスピーチを懸念、日本キリスト教協議会がメッセージ

日本キリスト教協議会（ＮＣＣ）は３日、８日投開票の衆議院議員選挙で、排外主義に基づくヘイトスピーチが選挙運動に乗じて繰り広げられているとして、懸念を示すメッセージを発表した。
英米の聖書販売部数、過去数十年で最高を記録　６年で倍増の勢い

英国と米国で、聖書の販売部数が過去数十年で最高を記録した。両国とも、この６年で倍増する勢いだ。キリスト教知識普及協会（ＳＰＣＫ）は、あらゆる年齢層において聖書に対する関心が著しく高まっていることを反映したものだと分析している。
ムラリー主教、第１０６代カンタベリー大主教に正式就任　１４００年の歴史で初の女性

英国国教会のロンドン主教サラ・ムラリー（６３）が１月２８日、ロンドンのセントポール大聖堂で行われた選出確認式で、第１０６代カンタベリー大主教として正式に就任した。
韓国の合同捜査本部、「新天地」の本部などを家宅捜索　政界との癒着疑惑で

韓国の検察と警察の合同捜査本部は１月３０日、キリスト教の異端とされる同国の新興宗教団体「新天地イエス教証しの幕屋聖殿」の本部などを家宅捜索した。尹錫悦前大統領を支援するため、多数の信者を最大野党「国民の力」に集団入党させた疑いがあるという。
米ワシントンの教会、礼拝出席者が７年で２０倍に　信仰に立ち返る若年・中堅世代たち

米首都ワシントンにあるキングス教会は、２０１８年の設立以来、この７年間で礼拝出席者が２０倍も増加した。教会の牧師たちは、Ｚ世代やミレニアル世代といった若年・中堅世代が、再び信仰に立ち返りつつあることが主な要因だと考えている。
衆院選で外国人敵視拡大に懸念、外キ協など１１団体が共同声明「排外主義の扇動に反対」

２月８日投開票の衆院選に当たり、「外国人住民基本法の制定を求める全国キリスト教連絡協議会」（外キ協）など、外国人や難民、民族的マイノリティーの人権問題に取り組む１１団体は２６日、「排外主義の扇動に反対する緊急共同声明」を発表した。
ＵＦＯと終末預言がテーマ　クリスチャン映画「未確認」「収穫の終わり」が日本語字幕化

日本未配給のクリスチャン映画に日本語字幕を付けて提供しているウェブサイト「クリスチャン映画館」で、「未確認」（原題：Unidentified）と「収穫の終わり」（同：End of the Harvest）の２作が公開された。
ＡＩに心を持たせることは可能なのか　クリスチャンの東京科学大学名誉教授が解説

インターナショナルＶＩＰクラブが主催するサイエンスカフェ「科学の本質と創造論」の第５回が２５日、オンラインで開かれ、約６０人が参加した。東京科学大学名誉教授の阿部正紀氏が「脳科学の謎とＡＩ（人工知能）」をテーマに語った。
核兵器禁止条約発効から５年、日米のカトリック教区が関わるパートナーシップが声明

核兵器を全面的に禁じる核兵器禁止条約の発効から５年となった２２日、カトリックの諸団体でつくる「核兵器のない世界のためのパートナーシップ」（ＰＷＮＷ）は、核軍縮に向けた具体的な行動を求める声明を発表した。