チャイルド・ファンド、４月からネパールで継続的な教育支援を開始へ

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仮設教室で勉強する生徒たち（写真：チャイルド・ファンド・ジャパン）

年間スポンサーのお願い

キリスト教系国際ＮＧＯチャイルド・ファンド・ジャパン（東京都杉並区）は４月、昨年４月に発生したネパール大地震で大きな被害を受けた地域において、被災した子どもたちへの継続的な教育支援「スポンサーシップ・プログラム」を開始する。

同団体は、１９９５年から２０年にわたってネパールで支援活動を行っており、大地震の翌日には緊急支援の実施を決定し、子どもたちをはじめ被災した人々への支援を続けてきた。４月から新しく取り組む教育支援は、子どもたちの成長を長期的に支え、ネパールが大地震の被害から復興するための土台を強化することを目的としている。

昨年４月２５日にネパールで発生した大地震は、家屋や校舎の倒壊など、広範囲にわたって甚大な被害を及ぼした。同団体は地震発生直後から、ネパール現地における緊急支援物資の配布や、仮設教室の建設などの支援を行ってきた。

支援活動は初め、食料や防水シートの配布から始めたが、「子どもたちの教育を支えることは、震災からの復興を長期的に支えるということ」であるとして、子どもの教育を支えるための活動にも範囲を広げてきた。これまでにも、子どもたちの学びと遊びの権利を守る場であるチャイルド・センタード・スペースの支援、仮設教室の建設、学用品セット、教材セットの配布などを行ってきた。

約９千人の死者を出し、世界遺産やネパール経済に大打撃を与えたネパール大地震は、世界中で話題となった。だが、他の多くの自然災害と同様、時間の経過とともにメディアに取り上げられることも少なくなり、世界の関心も低まりつつある。

同団体はそのような現状に対し、「復興には長い時間がかかる。特に、ネパールのような経済的に貧しい国が今回のような大災害から復興するには、１０年単位で見通す必要がある。そしてその時、復興を担っているのは、今学校に通っている子どもたちだ」とする。

緊急支援物資の配布の様子（写真：チャイルド・ファンド・ジャパン）

同団体が４月から開始する教育支援「スポンサーシップ・プログラム」は、被災した子どもたちの教育を支えることを通して、子どもたちの学ぶ権利を守るという短期的なビジョンを実現させ、さらに、ネパールの復興の基盤を固めるという長期的な意味をも持っているという。

このプログラムは１９７５年に始まり、すでにフィリピン、ネパール、スリランカで３万１千人以上の子どもたちを支えてきた実績を持つ。「教育」「保健・栄養」「自己啓発」「住民主体の組織づくり」「家族の生活改善」「子どもの保護」の六つの分野で活動に取り組み、子どもたちの教育、健全な成長を支える継続的な支援方法で、子どもたち一人一人の必要に応じたプログラムで支援を進めていく。

このプログラムの活動を支えるのは、子どもの里親となるスポンサー（支援者）だ。支援者になると、一人の子どもと一対一の関係でつながり、「手紙での交流」や「成長記録」などを通じ成長を見守ることができる。同団体は、より多くのネパールの子どもたちを支援することができるよう、支援者の募集を広く呼び掛けている。

スポンサーシップ・プログラムの詳細は、チャイルド・ファンド・ジャパンのホームページまで。