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ウォール・ストリート・ジャーナルが報じた建築系シンクタンクの調査によると、米国では再び教会が建築されているという。
ドッジ・データ・アンド・アナリティクス社によると、新たに宗教建築が建てられた土地の広さは、２００２年にピークに達した後減少し続けていた。今年はそれが９３０万平方フィート（約０・８６平方キロ）になるとみられる。２００２年のピークの８２％まで落ち込み、記録が始まった１９６７年以来最低の数字でもある。
しかし、ドッジ社によると、２０１４年の会計年度における宗教建築の出費は前年よりも９％以上落ち込んだが、今年１月から８月では２・３％上昇したという。
このことから、新規建築物の土地の広さは今年もさらに減少するものの、２０１６年には９６０平方フィート（約０・８９平方キロ）と、増加に転じると考えられている。
ドッジ社のチーフエコノミスト、ロバート・マレー氏は、「経済状況の向上と寄付の増加を踏まえる」と、増加に転じるのを「合理的に確信している」と語った。
しかし、教会建築を抑制する要素がまだ存在するという。マレー氏は、２０２０年には新規建築物の土地の広さが１２５０万平方フィート（約１・１６平方キロ）に上るだろうとドッジ社が推測していると明かした。しかしこの数字は、１９９０年代終盤から２０００年代初頭にかけての数字よりも依然として相当低い。
「実質的に減少しています」とマレー氏は述べ、「教会を建築するのに大きく妨げとなる要素が多く、これらは少なくともあと数年は続くとみられます」と指摘した。
多方面からの影響が数字の減少につながっており、教会員数の減少や収入の減少も関わっている。多くの会衆は、新しく建てるよりもより柔軟性が高く、働きや伝道のために資金を回すことのできる賃貸を選ぶことで得られる、相対的な自由を好む傾向がある。
