日本のカトリック教会の信徒数や聖職者数、施設数などの統計をまとめた「カトリック教会現勢」の最新版がこのほど、カトリック中央協議会のホームページで公開された。最新版は２０１８年１月１日～１２月３１日の集計で、信者数（信徒、聖職者などの合計）は４４万８９３人と、前年比６１人増だった。わずかな増加だが、ここ数年は減少が続いており、増加は２００９年以来９年ぶり。
信者数の内訳は、信徒数４３万４１１１人（前年比２９８人増）、聖職者・修道者・神学生数６７８２人（同２３７人減）で、信徒数の増加が聖職者・修道者・神学生数の減少分を補った形。しかし、信徒数はこの１０年余りほぼ横ばいで、その傾向に変わりはない。実際、昨年の受洗者数は５０１８人で前年に比べ１６０人減っている。しかし昨年は、帰天者数が４３３４人と前年に比べ３８４人少なかったことで、全体として信徒数の減少をくい止めたとみられる。なお、信徒数４３万４１１１人のうち、４万８３４４人は居所不明者で、信徒実数は３８万５７６７人とされている。
昨年の受洗者のうち、幼児洗礼（７歳未満が受ける洗礼）は２３２９人、成人洗礼は２６８９人だった。受洗者数は、２００６年以降では０７年の７２７５人が最も多く、昨年はそれに比べ２千人以上減ったことになる。献信者数、求道者数、教会学校に通う子どもの数も年々減少している。特に、教会学校に通う幼児・小学生は０６年には１万４３４９人いたが、昨年は８４０２人と、この１０年余りで約４割も減っている。
聖職者・修道者・神学生数６７８２人の大半は修道女で、約７割を占める。次に多いのは司祭で、昨年は１３０１人だった。司祭の数も年々減少しており、０６年の１５２３人に比べると、約２２０人減った。一方、司祭の内、日本国籍者は７７７人で、外国籍者は５２４人と、外国籍の司祭が約４割を占めている。
信徒の男女比は女性が約６割で、男性が約４割と、女性の方が多い。
信者数を教区別で見ると、東京教区が９万７６５６人で最も多く、次いで長崎教区（６万９３３人）、横浜教区（５万５４６６人）、大阪教区（４万９４３８人）、福岡教区（３万２２２人）が続く。最も少ないのは、高松教区で４５４８人。しかし、該当教区の人口に占める信者の割合は、長崎教区が約４・４２パーセントで最も高く、０・１～０・５パーセント台の他教区を大きく上回っている。全国の人口に占めるカトリック信者の割合は約０・３５パーセントで、この１０年余りほぼ変動はない。
教会（小教区、準小教区、巡回教会、集会所）の数は全国で９６６。修道院の数は全国で７６４。関係施設の数は全国でそれぞれ、医療施設が４２、社会福祉施設が６４３、教育施設が８２８、一般施設・その他が１７５だった。
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