印刷
米国聖公会と世界第３位のグローバル市場調査会社「イプソス」が共同で実施した最新の世論調査「ジーザス・イン・アメリカ」（英語）によると、米国人成人の４割近く（３８％）が、宗教は国を強くすると考えていることが分かった。一方、宗教は国を弱くすると考えている人は１割以下だった。
調査結果によると、米国の宗教が「国を分断している」と答えた人は２８％、「分からない」と答えた人は２０％、「何の影響もない」と答えた人は７％だった。一方、宗教が「国を弱くする」と答えた人は６％にとどまった。
調査は、１８歳以上の米国人成人３１１９人を対象として、２０２１年１１月２２日～１２月２日に実施。信頼区間は９５％で許容誤差は４％。
宗教が「国を分断している」と答えた人の内訳は、キリスト教徒が２１％、その他の宗教に属する人が３８％、無宗教者が５０％だった。
また、１月６日の米連邦議事堂襲撃事件が組織的な宗教と関連していると考える人は１１％で、６３％がそのような関連性はないと回答。２５％が「分からない」あるいは「答えたくない」と回答した。しかし、襲撃事件が特定の宗教と関連していると考える人の多くは、その宗教が「福音派またはプロテスタント」と考えており、キリスト教徒の５０%と無宗教者の７６%がこの見解に同意した。
この他、「Ｚ世代」（１９９７年以降生まれ）は、「ミレニアム世代」（８１～９６年生まれ）よりも無宗教である割合が若干低いことが分かった。調査によると、無宗教と回答した「ミレニアム世代」は２８%だったのに対し、「Ｚ世代」は２４%と４ポイント低かった。一方、「ベビーブーム世代」（４６～６４年生まれ）は１２％が、「Ｘ世代」（６５～８０年生まれ）は１８％が無宗教だと回答した。また、過去５～８年の間にイエス・キリストに対する見方が変わったと答えた回答者のうち、Ｚ世代の７６%が肯定的に変わったと答えた一方で、ミレニアム世代の６５%は変わらないと答えた。
イエス・キリストの社会的影響については、米国人成人の７６％がイエスを歴史上実在した人物だと信じており、８６％が重要な宗教的人物だと信じていると答えた。
２０１９年１１月に発表された米世論調査機関「ピュー研究所」の世論調査（英語）では、米国人成人の５５％が宗教は社会に「害よりも善」をもたらすと考えており、２０％が「善よりも害」をもたらすと考えているという結果が出ていた。
