カルトプログラマーの虚偽情報に基づいて異端フレーム工作に加担したキリスト新聞

キリスト新聞がこのほど、「カルトプログラミング」（カルト洗脳）の手法を使うカルトプログラマーの主張を根拠に、本紙社長が本紙会長の教会に潜入したなどとする極めて悪意ある奇怪な記事を掲載した。これは明白な虚偽の事実であり、これにより本紙の名誉は著しく毀損された。

キリスト新聞の記事には、いわゆる「ビオラの会」と呼ばれ、その実体が不明な団体に所属しているとする人物が登場する。しかし、本紙がその内部情報を入手して数日間にわたり調査した結果、本紙元スタッフの中橋祐貴氏が「カルトプログラミング」の手法を使って組織した仮想の団体であることを確認した。中橋氏は１０月にも韓国で、「ビオラの会」が名指しする教会の「脱退者」と身分を偽装し、虚偽の情報を流布したことで大きな波紋を呼んだ。

その主張は、すでに裁判で名誉毀損の判決を受け、虚偽の事実であることが明らかになった十数年前の内容を再び加工したものにすぎない。このような虚偽の情報を利用し、あたかも新たな問題が今になって浮上したかのように報じるのは、真実性と客観性を求められるメディアとしてあってはならない行為だ。

特にキリスト新聞は今回の記事で、本紙社長が「ダビデ張グループ」なるものの一員でありながら、本紙会長の教会に潜入したなどと主張するが、これは個人の信仰にまで介入し、異端のフレームに押し込もうとする悪意ある行為だ。

本紙社長は過去に韓国人宣教師らが開拓した教会に通い、現在は本紙会長の教会に通いながらより深い信仰の交わりと良き訓練を受けている。この事実を本紙会長と教会側はよく理解しており、何の問題も生じていないのに、なぜキリスト新聞は他人の信仰をむやみに裁こうとするのか。

キャンパスクルセードなどの宣教団体を見ても、その団体と地域教会に同時に所属しながら、健全な信仰生活を送る人々を幾らでも見つけることができる。韓国人宣教師が関わるフェローシップなどの団体でも、当然そのようなケースは多く存在する。

さらに、本紙社長が過去に関わった教会について異端性があるとの指摘は、すでに裁判で退けられた。にもかかわらず、無理にでも異端のフレームに押し込み、その交流を断絶させようとすることは、真実を求めるべきメディアの倫理から著しく外れた行為だ。健全な教会をカルトだと断定し、離れた信徒をプログラミングする者の主張を無批判に取り上げることは、宣教の自由を妨害する行為にも当たる。

またキリスト新聞は、本紙会長と韓国クリスチャントゥデイ設立者の張在亨（ジャン・ジェヒョン）氏の写真を、まるで大きなスキャンダルかのように掲載したが、これは非常に悪意ある印象操作だ。当時、日本福音同盟（ＪＥＡ）理事長であった本紙会長が、米国の神学者で世界福音同盟（ＷＥＡ）北米理事を当時務めていた張氏と会ったことに、何の問題があるのか。キリスト新聞のこのような報道には、嫌韓と人種差別傾向さえうかがえる。

再度強調するが、キリスト新聞が今回報じた内容は、すでに５年もの歳月をかけ、裁判という公の場を通じて虚偽の事実であることが明らかになったものだ。「ダビデ張グループ」などというものは存在しない。キリストの教会があるのみで、キリストにある健全な信仰の交わりがあるだけだ。そのような架空のフレームをねつ造して十数年も前の話を最近生じた出来事かのように脚色し、健全な信仰生活と人間関係まで歪曲して報じることは重大な不法行為に当たる。また本紙は、クリスチャン新聞編集顧問の根田祥一氏を中心として中橋氏が行ったカルトプログラミングや虚偽事実の流布などに関する具体的な複数の証拠を入手している。

本紙はこれらの妨害行為について、法的手段を通じて真実を究明し、その責任を厳重に問う。