印刷日本基督教団の議長声明（１月２７日付）が発表された。議長個人の名義で出された声明ではあるが、本紙に対して提起された疑惑について、発表前に本紙への問い合わせはなく、一方的に発表がなされた形だ。このような声明に対して多方面から疑問の声が上がっており、本件に関するさまざまな情報が本紙に寄せられている。
その１つが、クリスチャン新聞元編集長で現編集顧問の根田祥一氏が、同教団に対して情報提供しているというものだ。しかし、根田氏による情報は１０年以上前のものとみられ、すでに数年の調査、法的な過程を通して、疑惑を裏付ける客観的な証拠とはなり得ないことが分かっている。それにもかかわらず、今回の声明はあたかも今年、新たな問題が見つかったかのような体裁で出された。
複数の情報提供者からは、根田氏が日本基督教団・統一原理問題全国連絡会に資料と称するものを持ち込み、複数の会合で発表したり、韓国の牧師とも連携したりして、声明発表の下準備をしたという話すら出ている。
既存のキリスト教界における権威（教権）に関わる少数に情報を持ち込むこと。密室会議を通して正規の意思決定プロセスを経ずに公文や声明を出させること。そして、声明などが出ると、客観的な第三者を装って自身の新聞でそれを報じること。これらは、２００４年に日本福音同盟（ＪＥＡ）を利用した事件から始まり、パターン化している手法に見える。
本紙社長の矢田喬大は、「信仰告白を通して明確に否定しているし、自分もそのようなことを信じていない。このように再三にわたって公に信仰告白として表明してきたにもかかわらず、その信仰告白を否定するのは、信教の自由を脅かす人権侵害かつ名誉毀損であり、会社からすれば教団の名を利用した他紙に対する言論の自由の侵害である」との立場を明らかにした。また、議長声明も事実に基づいたものではないと全面的に否認した。
議長の「個人声明」に関する情報の供給元が根田氏であるのか。根田氏が情報を歪曲または創作した事実はあるのか。調査報道する計画である。本紙は、根田氏が統一原理問題全国連絡会と共謀し、競合紙となる本紙に対し、名誉毀損と営業妨害を行った事実が判明した場合、法的な責任を問うことも検討している。
