クリスチャン新聞（２月１６日付）のコラム「落ち穂」で、本紙に対する記事が掲載された。本紙に対して何かあれば、紙面を通して問題提起をすればよく、それには本紙も紙面で応じる。そうすれば読者が真偽を見極めるだろう。同コラムには「『来臨のキリスト』と信じさせているとの情報の確度が増した」とある。しかし一連の騒動は、信仰の弱い人を説得・懐柔し、被害に遭ったかのように思い込ませ、その上で、その証言を使ってあたかも今年新たな問題が出てきたかのように脚色し、騒ぎ立てているだけのように見える。
キリスト教において信仰告白は核心であるから、問題提起されるたび、本紙は明確に信仰告白を提示してきた。来臨のキリストなどの荒唐無稽な教理など信じていないと言う者に対し、「いや、あなたは本当は信じているはずだ」と主張したり、すでにイエス・キリストを信じているのに「イエス・キリストに立ち返るのを祈る」と言ったりを繰り返す姿勢には、あきれるしかない。
本紙は、ＳＮＳの規模だけを見てもクリスチャン新聞の１００倍のフォロワーを持つほどに成長したが、そのようなことから来る不安によるのか。創業以来１６年にわたり読者の検証を受けてきたメディアに、このような魔女狩り騒動を再び起こすのは、そうするしかない切迫した理由があるのだろうか。
本紙従業員の声明についても扇動的な臭いがする。その声明に出ているように、これは日本基督教団の議長声明などを発端としたものであり、従業員たちが声明を出す前から、根田氏の動きがあったことが明らかになっているではないか。従業員たちは声明で、本紙社長と編集補佐（現副編集長）が会見を「拒否し続けた」としている。しかし、本紙は信仰告白をサイト上にも掲載しており、書面による送付も含め、すでに何度も提示してきたのであり、対応の方法について観点の違いがあっただけだ。
本紙は声明を出した幾人かの従業員だけで運営されているわけではない。他にも、役員や顧問、論説委員、翻訳者、コラムニスト、寄稿者、コンテンツ提供者など、多くの人々がいるのに、まるですべての従業員が問題提起しているかのように煽るのは、現実に合わない。
本紙の元編集長については、その時点ですでに契約は満了しており、本紙社長が「解雇すると⾔い渡し」た事実はなく、社長と副編集長以外「全員を解雇する予定」などとは一言も話していない。元編集長が社長不在の場で誤った情報を従業員たちに伝え、さらに従業員たちが役員に伝え、誤解が拡散した。そして、それが声明にまで記載されるに至った。
また声明に名を連ねた記者４人中２人はフリーランスで、営業１人は業務委託という契約だった。社外の騒ぎに負担を感じてか、先日役員とも会い、退職の意を表明した。本紙が彼らを強制的に退社させたとか、解雇したなどとする主張こそが「フェイクニュース」だ。根田氏にしてみれば、競合紙に問題が起こるのを望んでのことだろうが。
さらに、従業員声明については、社外の人物が作成に深く関与したという情報がある。事実であれば、大きな法的問題に飛び火する可能性がある。社外の何者かが、従業員声明が出るよう企て、従業員たちに教唆し、さらには草案自体を作成した可能性も出ており、現在調査を進めている。事実であれば、これは言論の自由を侵害する犯罪行為であり、一連の騒動の深刻さがここにある。
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