長崎外大、長崎新聞社と包括連携に関する協定を締結 地域社会の発展に貢献

2016年9月18日22時38分 記者 : 坂本直子 印刷
+長崎外大、長崎新聞社と包括連携に関する協定を締結 地域社会の発展に貢献
締結式で握手を交わす長崎外国語大学の石川昭仁学長(写真左)と長崎新聞社の才木邦夫代表取締役社長(写真:長崎外国語大学提供)

長崎外国語大学(長崎県長崎市)はこのほど、長崎新聞社と包括連携に関する協定を締結した。8月26日に同大で行われた締結式には、同大の粟屋曠理事長、石川昭仁学長、溝田勉総括副学長、長崎新聞社からは、才木邦夫代表取締役社長、徳永英彦常務取締役兼販売局長らが出席した。

同協定は、両者が有する資源や機能などの効果的な活用を図りながら、幅広い分野で相互に連携・協力し、地域社会の発展に寄与していくことを目的としたもの。同協定により、同大では今後、長崎新聞の発信力や、全県下の大学とのネットワークなどを活用し、教育・研究分野でのさらなる国際交流活動を進めていく。

協定締結に当たり同大の溝田副学長は、「一地方紙であるものの全県下の大学とネットワークを形成し、西九州ならではの特長を生かした地方創生事業を積極的に発信したい長崎新聞。本学としては、神戸以西の西日本唯一の外国語大学として、小規模ではあるが教育・研究分野でユニークな国際交流活動を、建学の精神および『長崎外大ビジョン21』を礎に展開していく」と話す。

また、同大が「とりわけ、充実した欧米および東アジアにある諸大学との大学間協定をテコに、留学生の派遣並びに受け入れの推進を目玉としている」とし、今後は、二重学位取得事業と、キャンパス内にあるアンぺロス国際共同寮を通じた地域社会と結びついた協力活動を積極的に推進していきたいと語った。

長崎外大ビジョン21は、「地域並びに人類社会の福祉と発展に寄与する21世紀グローバル人材の育成」を目指して策定された2014年から20年にかけての中長期計画。教育・研究、大学経営について5つビジョンを打ち出し、そのビジョンを実現するための21の戦略を提示する。

1947年に長崎キリスト教青年会(長崎YMCA)を母体として設立した長崎外国語学校を前身とする同大は設立以来、語学教育を通してのキリスト教全人教育に専心してきた。留学生を積極的に受け入れていることでもよく知られており、欧米、アジアなど世界各地の留学生が在籍し、学生の3人に1人が外国人留学生で占められている。スクールモットーは、「わたしは道であり、真理であり、命である」(ヨハネによる福音書14章6節)で、そのラテン「VIA VERITAS VITA」が校舎正面に大きく掲げられている。

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