１９３２年、福島県郡山市生まれ。県立安積高校卒業。５３年、日本基督教団阿漕教会にて受洗。関西大学経済学部卒業。２年間のサラリーマン生活の後に、神戸改革派神学校に入学。６１年に同校を卒業後、京都福音自由教会牧師に就任。６６年に宣教師としてインドネシアに渡る。７４年、病に倒れ帰国。７５年、片柳福音自由教会牧師に就任。８６年に宣教師訓練センター所長となり、現在に至る。世界宣教センター所長、日本民族総福音化運動協議会顧問、クリエーション・リサーチ・ジャパン（ＣＲＪ）顧問、アジア宣教協議会名誉会長。主な著書に『世界宣教と教会』『もう一つの人生』『悪霊を追い出せ』『世の終わりが来る』『漱石・芥川・太宰と聖書』など。
ベツレヘムのパレスチナ人牧師カーダー氏は、地域のイスラム教徒らへの食料配給を通して貢献している。地元警察はカーダー氏に食糧配給の許可を与え、市長がその働きを知ると、彼を奨励し、さらに食糧を必要としている家族のリストを与えた。
米国務省は６月１０日、信教の自由に関する最新の報告書を出し、中国やナイジェリアなど、信教の自由阻害の特定懸念国（ＣＰＣ）９カ国を発表した。これ以外にも、米国際信教自由委員会によってＣＰＣに加えるよう勧告された５カ国があり、これらは事実上の準ＣＰＣとなる。
インドに、タンサ語を話すタンサ族がいる。人口１万７００人。誰もクリスチャンはいない。宗教は土着の宗教。タンサ族の救いのために祈っていただきたい。
ルーマニアの国営電力会社は６月１２日、中国の国策企業と結んだ原発建設協定を破棄したと発表した。これにより中国が推進する経済協力機構の「一帯一路」構想は、欧州において大きな打撃を受けることになる。
暗いニュースばかりが報じられる昨今だが、シリアから喜びの知らせが届いた。ＣＯＶＩＤ−１９感染拡大防止のためのロックダウン（都市封鎖）は、シリアの、あるキリスト者らグループの祈りの機運を高めた。
中央アフリカ共和国に、タナ語を話すタナ族がいる。人口約３万５千人。誰もクリスチャンはいない。宗教は土着の宗教。タナ族の救いのために祈っていただきたい。
７月１日、ロシア憲法改正をめぐって、コロナウイルスのために延期されていた国民投票が行われ、およそ８割の賛成票が投じられた。ロシアでは１９９３年の修正以来、２７年ぶりに大幅な憲法改正が可決されたことになる。
いち早くＣＯＶＩＤ−１９の押さえ込みに成功した中国であるが、他の先進諸国がウイルスの封じ込めに手を焼いているのに乗じて、自国の覇権的野心の伸長を謀っている。その矛先となったのが香港だ。
ザンビアに、タンボ語を話すタンボ族がいる。人口７千人。誰もクリスチャンはいない。宗教は土着の宗教。タンボ族の救いのために祈っていただきたい。
前首相が辞任し半年間の空白期間を経て、５月７日ムスタファ・カディミ氏がイラクの新首相に就任した。テロやコロナウイルス、高い失業率など、イラクの課題は山積するものの、新首相の就任によって、イラクには明るい兆しがあるようだ。
去る５月２５日、ミネソタ州ミネアポリス市在住のアフリカ系米国人男性のジョージ・フロイド氏（４６）が、地元市警察によって逮捕拘束される際、白人警官による過剰な暴行を受けたとして死亡した事件に端を発し、人種問題が噴出した。
メキシコ北部に、北部タラフマラ語を話す北部タラフマラ族がいる。人口５００人。誰もクリスチャンはいない。宗教は土着の宗教とカトリックの混合。北部タラフマラ族の救いのために祈っていただきたい。
米国務省の信教の自由懸念国に、２０１４年以降ずっとリストされるトルクメニスタンは、厳しいキリスト教迫害国だ。米オープンドアーズのリストでも１９番目に酷い迫害国としてリストされる。
ユニセフ（国連児童基金）の報告では、３月上旬以降、米国から、メキシコやエルサルバドル、グアテマラ、ホンジュラスに強制送還された保護者の同伴しない未成年者の数は千人以上になるという。
フィリピンに、人口およそ１５０人の少数民族タオバト族がいる。言語は不明。誰もクリスチャンはいない。宗教は土着の宗教。タオバト族の救いのために祈っていただきたい。
ベツレヘムのパレスチナ人牧師カーダー氏は、地域のイスラム教徒らへの食料配給を通して貢献している。地元警察はカーダー氏に食糧配給の許可を与え、市長がその働きを知ると、彼を奨励し、さらに食糧を必要としている家族のリストを与えた。
米国務省は６月１０日、信教の自由に関する最新の報告書を出し、中国やナイジェリアなど、信教の自由阻害の特定懸念国（ＣＰＣ）９カ国を発表した。これ以外にも、米国際信教自由委員会によってＣＰＣに加えるよう勧告された５カ国があり、これらは事実上の準ＣＰＣとなる。
インドに、タンサ語を話すタンサ族がいる。人口１万７００人。誰もクリスチャンはいない。宗教は土着の宗教。タンサ族の救いのために祈っていただきたい。
ルーマニアの国営電力会社は６月１２日、中国の国策企業と結んだ原発建設協定を破棄したと発表した。これにより中国が推進する経済協力機構の「一帯一路」構想は、欧州において大きな打撃を受けることになる。
暗いニュースばかりが報じられる昨今だが、シリアから喜びの知らせが届いた。ＣＯＶＩＤ−１９感染拡大防止のためのロックダウン（都市封鎖）は、シリアの、あるキリスト者らグループの祈りの機運を高めた。
