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ピュー・リサーチ・センターが行った、米国人の宗教との関係をめぐるさまざまな質問を分析する包括的な研究から、成人は圧倒的に神を信じているが、その支持は減っていることが明らかになった。
この調査からは、米国人クリスチャンの多くが現在では同性愛を支持しているが、中絶は同性愛に比べて支持の割合が低いことも明らかになった。
３万５千人の成人の米国人を対象に行われた２０１４年度の宗教情勢調査（Religious Landscape Study）の分析では、全ての米国の成人人口のうち８９％が神を信じていると回答した。この数字は２００７年の９２％から下がっている。
宗教生活でのほかの観点からも分析がなされており、成人の５５％が毎日祈っていると答え、５３％が宗教は非常に重要だと答え、５０％が少なくとも月に１回は礼拝に出席していると答えたが、すべての数字は２００７年の調査より下落した。
無宗教と答えた成人の割合は１６％から２３％に上昇したが、その中には多様な考え方が含まれている。無宗教と回答した中の６１％が神を信じていると回答したが、少なくとも月１回以上礼拝に出席していると答えたのは９％に過ぎなかった。
一方、宗教を持っていると回答した者は宗教的な行動をする傾向が強く、９７％が神への信仰を表明し、６２％が少なくとも月１回は礼拝に出席している。
ここ数年間で行われた国の調査では、米国内で無宗教の成人の数が増えていることが明らかになっている。３月に結果が公表された全国世論調査センター（ＮＯＲＣ）とシカゴ大学による２０１４年度の総合的社会調査（ＧＳＳ）では、米国人の２１％が無宗教であるという結果が出た。
６月４日から９月３０日にかけて行われた２０１４年度の宗教情勢調査では、米国人クリスチャンの同性愛に代表される社会問題への姿勢は変化し続けていることが明らかになった。
ローマ・カトリック、主流派、正教会、黒人教会では、それぞれの信者の５０％以上が同性愛は社会に受け入れられるべきだと答えた。しかしプロテスタントの福音派では３６％、モルモン教では３６％、エホバの証人では１６％しか同性愛に賛同しなかった。
全体的に見ると、キリスト教徒の５４％が同性愛は社会に受け入れられるべきだと回答した。この割合は、２００７年に比べて１０ポイント上昇している。
「同性愛に対する態度の変化は、米国内で宗教的アイデンティティーと実践の在り方を変えている世代間の変化とリンクしています。ミレニアルズ世代は、より上の年代よりもはるかに同性愛に対して受容的です」と報告書は述べている。
「例えば、プロテスタント福音派と名乗るミレニアルズ世代のちょうど半分が、今では同性愛が社会に受け入れられるべきだと述べています」
キリスト教の教派のほとんどが中絶に反対する姿勢を維持しているが、特に福音派とモルモン教は最も強く反対している。
支持政党においても、着目すべき差が見られた。２０１４年度において、共和党支持者の８２％がキリスト教徒と称しているが、民主党支持者では６３％に過ぎない。一方、共和党支持者の１４％が無宗教と回答したが、民主党支持者ではその数が２倍の２８％となっている。
民主党支持者では、自らを特に無神論者だとする成人がより多く、共和党支持者のわずか１％に対して５％に上る。
