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最新の調査によると、米国で宗教を信じる人が２０１２年に比べ、７５０万人減少した。
米シカゴ大学の全国世論調査センターによる「総合的社会調査」（General Social Survey＝ＧＳＳ）は、信じている宗教が「ない」と回答した米国人の割合が、１９９０年代の１ケタ台から２０１４年には２１％まで増加したことを明らかにした。
宗教サイト「宗教ニュースサービス」でデータを分析したトビン・グラント氏によると、自身を無宗教だとする米国人は、カトリックの信仰を持つと回答した米国人とほぼ同数であったという。カトリックと回答した人は２４％で、一つの教派が占める割合としては最大。無宗教者の数が増えていることで、近い将来、米国を宗教を持つか持たないかの観点から見たとき、無宗教者の人口が最も大きくなる可能性が高くなっている。
米国人の３人に１人（３４％）が、結婚式などの儀式以外で礼拝に出席したことがないと回答している。この数字は、数年前より３・４％増えている。全く祈らないという人の割合も増えており、今では６人に１人に近い。
しかし、西欧と同様、米国で教会に通う人の数はまだ非常に多く、宗教は政治的文化と深く結び付いている。例えば、米国で無神論者の大統領が選出されることはまだ考えづらい。
一方、無宗教者の増加は、プロテスタントの福音派や主流派の教勢が伸び悩んでいることも反映している。１５７０万人の会員を抱え、米国のプロテスタント最大教派である南部バプテスト連盟もまた、教会員や受洗者数の減少に直面している。
米国の信仰心は１９６０年代以降、継続して薄れている。
