印刷新しい調査によると、宗教的バックグラウンドを持つスコットランドの人々の３分の２が全く教会に行っていないか、あるいは実質的に全く行っていない状態にあるという。
スコットランドの調査会社「ScotCen Social Research」は４日、スコットランドで宗教の礼拝に出席する人の割合が、調査を開始した１９９９年以来最低になったと発表した。宗教的だけれども礼拝に出席しないと回答した人々の割合は、１９９９年の４９パーセントから、今年は６６パーセントにまで増大した。
さらに、スコットランドの人々の半分以上が宗教的でないことも分かった。宗教的でない人の割合は、１９９９年の４０パーセントから、５２パーセントに増えた。
宗教的な人の減少は、ほとんどスコットランド国教会によるもの。カトリックや他のキリスト教の教派、またキリスト教以外の宗教の出席者数は安定している。
同社のイアン・モンタギュー氏は、「今回の発見は、自分が何らかの宗教に属していることを言い表す意志、また宗教的な礼拝に出席する意志の両面において、スコットランド人の宗教に対するコミットメントが減っていることを示しています。しかし、この変化は全ての宗教に等しく現れているわけではありません。他の宗教では、信じているという人の数は相対的に変化していない一方、スコットランド国教会とのつながりは減っています。特定の宗教を持っていると自認するスコットランド人が減る中で、国教会とのつながりが最も打撃を受けています」と述べた。
スコットランド・ヒューマニスト・ソサイエティー（Humanist Society Of Scotland）のゴードン・マクレー氏は、「教会の団体が州の教育システムの中で、歴史的な特権を享受し続けているのは完全に誤りです。このような時代錯誤は過去のものとなるべきで、２１世紀の教育システムではどんな役割をも担うべきではありません」と語った。
スコットランド・セキュラー・ソサイエティー（Scottish Secular Society）のダグラス・マクレラン氏は、「ここに示されたことによって、スコットランドにおける州、教育、保健システムで信仰が果たす役割を私たちの社会は問うようになるべきです。しかし、過去に私たちが少数派だったときに、信者でない人々を迫害するのが正しくなかったのと同様、少数派だからといって宗教が迫害されることがあるべきではありません」と述べた。
