印刷１０日火曜日に米国で反ポルノ全米祈祷会が行われる。同祈祷会には、全米４０団体以上がポルノ撲滅に向けたイベントのスポンサーとして署名している。
反ポルノ祈祷会は、法律や教育においてポルノが用いられることを撲滅することを目的とした団体「モラリティー・イン・メディア（ＭＩＭ）」が主体となって後援している。
ＭＩＭ理事長のパトリック・トルーマン氏は、米クリスチャンポスト（ＣＰ）紙に対し同団体が反ポルノ祈祷会を年間行事のひとつとすることを目的としていることを明かし、「『主が家を建てない限り、家を建てる労力は無駄に終わる』ということを知っています。ＭＩＭ、その他の団体、諸教会および個人のすべての努力は、主が彼らを導いているのでない限り虚無に終わってしまうでしょう。反響があまりにも大きかったため、反ポルノ祈祷会は年間行事のひとつとなるでしょう。日程は変更があるかもしれませんが、継続的に年間行事にしていく努力をしていくつもりです」と伝えた。
トルーマン氏は反ポルノ祈祷会について、多数の団体、諸個人の支援によって支えられており、そのこと自体が多くの米国人がポルノの危険性について認識していることを伝えていると感じているという。
トルーマン氏は「ポルノの霊的および肉的な被害については大きく認知されてきています。あらゆる家庭においてポルノ問題に立ち向かわなければならず、この問題を解決するのは緊急を要しています」と訴えている。
同祈祷会は他にも「アメリカを憂慮する女性の会（ＣＷＡ）」、「米家族研究 評議会（ＦＲＣ）」、自由と映画倫理を守る連盟、エンターテインメントを中心とした非営利のミニストリー、出版社によって支持されている。
ＣＷＡ広報担当者のジャニス・ショー博士は米ＣＰに対し、「ポルノ問題はＣＷＡにとっても７大課題のひとつです。全米最大の女性に関する政策提言団体として、私たちは女性や子どもに危害を与える最悪の文化的影響を与えるこの問題に黙っていることはできません。過去のポルノの醜態、女性の私物化に加え、今日のポルノはますます過激で暴力的なものとなっており、女性を侮辱するものとなっています」と懸念を表明した。
同博士はＣＰに対し、同氏が共著者として執筆した論文についても説明した。同氏の論文では、ポルノに対して中毒性となる傾向、結婚に害を与えること、女性を私物化すること、さらには人身売買にも関与してくることなどを含めた１０の危険要因について論述しているという。
同博士は「ポルノは言論の自由によって守られるべきものではありません。なぜならポルノは個人や社会を害するものだからです。わいせつ行為は犯罪です。さらに多くの人々は皮肉なことにポルノが男性の性的不能を導いていることに気づけていません。自由な文化の中で私たちは『何をやってもよい』と考えがちですが、ポルノは自由になされてはいけないものです。なぜなら女性や子どもだけでなく、男性自身に対しても非常に危険な問題を与えているからです」と説明した。
