印刷
東日本大震災から３年目を迎える来年の２月、東京で「第３回東日本大震災国際神学シンポジウム」が開かれる。日米の神学者たちが今後１００年先の日本のキリスト教会のあり方を見据えつつ、震災後の教会が今なすべき働きについて論じる。主催は東日本大震災救援キリスト者連絡会（DRCnet）、聖学院大学総合研究所、東京基督教大学。米国のフラー神学大学院（Fuller Theological Seminary）とホイートン大学人道的災害研究所（Wheaton Humanitarian Disaster Institute）が共催する。
このシンポジウムは、フラー神学大学院が被災した日本の教会に神学的、宣教学的な支援を申し出たことをきっかけに、震災から１年となる昨年３月に第１回目を開催した。フラー神学大学院から著書「イエスの平和を生きる」（東京ミッション研究所）で知られるキリスト教倫理学教授のグレン・スタッセン氏と、異文化国際プログラム学務担当副学部長のファン・マルティネス氏が来日。日本側からは、聖学院前理事長の大木英夫氏、東京基督神学校校長（当時）の山口陽一氏らが講演した。
今年３月に開かれた第２回目には、講師にフラー神学大学院学長のリチャード・Ｊ・マウ氏を迎えた。パネルディスカッションには、青山学院大学教授の伊藤悟氏、東京基督教大学教授の岡村直樹氏、カトリック東京大司教区補佐司教の幸田和生氏、聖学院大学准教授の藤掛明氏が参加した。
今回は、講師としてフラー神学大学院教授のホァン・マルティネス氏、ホイートン大学人道的災害支援研究所所長のデービッド・ボーアン氏、ホイートン大学准教授のジョージ・カランティス氏が来日する。パネリストは、稲松義人氏（日本基督教団常議員、日本キリスト教社会事業同盟理事長）、菊地功氏（カトリック新潟教区司教、カリタスアジア総裁）、倉沢正則氏（東京基督教大学学長）、濱野道雄氏（西南学院大学准教授、前日本バプテスト連盟宣教研究所所長）。
来年２月１５日午前１０時から午後５時。会場は東京都千代田区のお茶ノ水クリスチャンセンター。参加費千円で学生は半額。定員２００人。事前の申し込みが必要で締め切りは来年２月７日。２月１７日には若手の教職信徒向けのプログラムが用意されている。問い合わせは、東日本震災救援キリスト者連絡会（０３・５５７７・４８２４）。
