印刷日本基督教団の宣教師人事委員会が、同教団における宣教師の正規ルートを通しての受け入れの必要性を訴えている。
最近公開された同教団の教団新報では、第２回宣教師人事委員会の報告が掲載された。この中で、喫緊の課題として上げられたのは、宣教師の紹介業務の周知と、受け入れ態勢の確立だ。２００７年に旧ＣｏC（宣教協力協議会）が解散した後、その全業務を教団が引き継いだが、それを知らずに宗教主事や英語教師を独自に海外から探し出す学校があるという。
実際に、宣教協約を結んでいる教派以外の教派から各個教会が牧師を招聘しようとするケースもあり、また、宣教協約を結んでいる教派からの牧師であっても、同委への相談もなく、各個教会の招聘決議を教区が承認した後に、宣教師人事委員会に相談するケースがあるという。
カルトの問題もあることなどから、同委はしっかりと訓練を受けた宣教師が正規ルートを経て赴任することが大切だと訴えており、「教会に、学校にすぐれた人材を受け入れるためにも早急に準備を整えてゆきたい」としている。
