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キリスト教の関連製品を扱う世界最大規模の企業として知られる米国の「ライフウェイ・クリスチャン・リソーシーズ」社長のトム・Ｓ・レイナー氏がこのほど、米国の経済危機について、太平洋戦争勃発の基点となった１９４１年の真珠湾への攻撃を引き合いに出し、現在の経済的状況に対して教訓を与えると語った。
米テネシー州ナッシュビルに本社を置くライフウェイ社は、約７０００人の従業員を抱え、年純利益は約４億５０００ドル（約４１０億円）と世界でも最も大きなキリスト教系企業の一つ。
レイナー氏は最近開かれた役員会で、「人々は、１９４１年１２月７日（真珠湾攻撃があった日）から回復できるかどうか分からなかった」と、現在の米国の経済状況と、真珠湾への攻撃があった当時とを重ね合わせて語った。
「私は、人命が失われたことと経済を比較できると言っているのではないが、しかし、当時のように、多くの人々が希望を尋ね求めている」「人々はこの状況の中、神がどこにいるのかと尋ね求めているのだ」と語った。
米国の経済恐慌について今後を予想しながら、「経済的パール・ハーバー」と初めて言及したのは、世界最大の投資持株会社「バークシャー・ハサウェイ」の最高経営責任者であるウォーレン・バフェット氏。レイナー氏は、バフェット氏の発言にも触れつつ、現在の環境に迅速に適応する必要がある、透明性を確保し信頼を得るべきだなど、現在の経済状況に向けた教訓について語った。
