印刷インマヌエル綜合伝道団では今年２月の総会から教団内部の世代交代を意識した教団改革に取り組んでいる。
同教団は、長年「監督制」という教会政治制度を採用してきた。それゆえ、代表者単独の意思決定に、教団の構成員が従うという性格が強い。
「現在の体制のままでは、みなが主体性をもって参画していく、これからの世代を生かすような運営ができない」と判断した教団側は、まず、これまでそれぞれの教区をまとめてきた「教区長」の権限を制限。さらに、定年制を適用し、その地域で長年務めてきた７０歳を超える「教区長」にかえて新しく、若い聖職者を採用した。名称も「教区長」から「教区主事」と変更。これまでのように「教区長」が上から意見を押し付けるのではなく、地域の教会が主体となり、「教区主事」はそのまとめ役に徹することとした。またこれに合わせて、教団全体の代表の「総理」という名称も、「代表」へと正式に変更した。
「上から下へ」というこれまでの体質を根本から問いただそうという試み。若い指導者たちを知らず知らずに圧迫してきた「上からの重圧」をなくし、彼らが自らの意見を豊かに持ち、主体的に活動できる突破口を開いたかたちだ。
とはいっても、この新体制はまだ試験段階にある。教団内でも、新体制に賛成の意見もあれば、「なかなかうまくいかないだろう」と戸惑う地域も。同教団元総理の竿代信和牧師も、「総会期は３年。（新体制によって）どういうところがうまくいったか、またいかなかったのか、この３年で見ていきたい」と話した。
