印刷
日本聖公会は７日、終戦日の１５日を前にナタナエル植松誠首座主教と正義と平和委員会委員長のダビデ谷昌二主教の連名で、「８・１５平和メッセージ」をウェブサイトに発表した。聖公会はメッセージで、不安定な社会情勢下で人々の心に平和への思いが薄れ、自国の利益の追求、軍事化への傾向が加速されることは歴史が教えてくれることだと指摘。現在の経済恐慌下でもその危険性は常に存在しているとして警鐘を鳴らした。
一方、「私たちは、主イエス・キリストに救われ、主の十字架によって罪が赦され、一人ひとりがご復活の命に生かされていることを信じています」と信仰を明確にし、「（神の）み国の実現の希望こそ平和の原点」だと強調。御国への希望に、様々な困難を乗り越えることができる和解と平和の道があると信じているとした。
また、「軍事力によらない安全保障」のかたちとして、一人ひとりの命が平等に尊ばれ、貧困、飢餓、病気、人権の抑圧等からの解放を目指す「人間の安全保障」の実現、過去の戦争責任を自覚しながら平和憲法を生かした「共通の安全保障」を築いていくことを課題として挙げた。
