2023年5月20日11時58分

日本人に寄り添う福音宣教の扉(173)コロナ禍はプランデミックだったのか 広田信也

コラムニスト : 広田信也

2019年末、中国の武漢から世界中に拡大したコロナ禍は、プランデミック(計画されたパンデミック)だったとする主張が、ネット上には数多く存在します。今回、それらの主張の根拠(確認できる事実)に触れ、信仰者としての思いを述べたいと思います。

コロナウイルスの意図的流出の疑惑

コロナウイルスの機能獲得研究は、米国において、国防省、CIA(中央情報局)、NIAID(国立アレルギー・感染症研究所)などで20年以上前から、主に国防目的に実施されていました。

やがて、オバマ政権下において、その一部が中国の武漢ウイルス研究所に助成金と共に移管され、さらに、WHO(世界保健機関)、大手薬品メーカーなどと共に、今回のような感染拡大に備え、大規模な研究が継続されていたようです。

今回のコロナ禍の発生が、この研究所のある武漢で起こったこと、さらに、コロナウイルス(COVID-19)が、人工的なものであったとする論文が後に発表されたことなどから、武漢ウイルス研究所からの流出がパンデミックの起源と考える人が増えたように思います。

さらに、コロナ禍において存在感を高めたWHOや、ワクチン接種を過度に進め、莫大(ばくだい)な利益を得た大手薬品メーカーが、ウイルス増殖やワクチンの研究に長年関与していたことから、計画的なウイルス流出、拡散の疑いがかけられました。

初動の遅れと感染拡大

最初の感染者は、2019年の12月8日に武漢市で発症したといわれています。しかし2021年、米下院外交委員会のマイケル・マッコール氏(テキサス州・共和党)が、83ページにも上る詳細な調査報告書「新型コロナの起源 武漢ウイルス研究所調査」を発表し、その中で、2019年8~9月ごろにウイルスが同研究所から流出したと結論付けています。

報告書によると、同研究所が収集した2万2000以上のコウモリとネズミの病原体サンプルと遺伝子情報の収録されたデータベースが、2019年9月12日に突然消去された事実を示し、その日以前にウイルスの流出が発生し、その事実を隠蔽(いんぺい)したと指摘しました。

さらにこの報告書では、その後10月18日、武漢において、世界109カ国の計9308人の選手が武漢に集まって開催された「軍事関係者のスポーツ大会」を機に、感染が世界に広がったと伝えています。

感染拡大への対応

感染拡大が進むにつれ、各国において専門機関がメディアを通し、感染者数、死亡者数などのデータを公表するようになりました。信頼できる疫学の専門家によれば、今回のような、感染力が強く、症状に幅のあるウイルスの場合、感染者と接触のある地域の約6割の人が感染し、集団免疫が確保されることによって、感染拡大が終息に向かいます。

従って、非常にたくさんの人が感染するのはやむを得ないことですが、被害を極力抑えるために、混乱を避け、医療体制を充実させ、発症者の重症化を防ぎつつ、集団免疫の確保を目指すことが重要です。

日本においては、PCR検査の推進、感染症の2類相当化、ワクチン接種の奨励、行動の自粛要請などが求められました。一見、正しい対応のようですが、これにより、ほぼ全てのメディアが被害の実態を正確に示さずに不安をあおり続けたことで、二次的な被害が大きくなったように思います。

報道しない自由を行使したメディア

無症状の人を含め、国民の6割に近い人が感染を経験するわけですから、検査件数が増えれば、感染者数はおのずと増加します。死亡者数も、死因を死亡者の陽性判定に頼っている現実があり、検査数の増加が死亡者数の増加を招きました。

メディアは本来、正確な情報を伝え、国民に冷静な行動を促すべきですが、大手メディアを中心に、感染者数と死亡者数の増加を速報値で伝え続け、感染拡大によって、まるで命の危険が迫っているかのように不安をあおりました。

結果としてコロナ禍は、PCR検査数の増加⇒感染者数、死亡者数の増加⇒メディアによる一層の不安の拡散といった不安の連鎖によって、被害の実態が不明なまま進んでいきました。

不安の連鎖が拡大する中、感染症の2類相当化、ワクチン接種の奨励、行動の自粛要請などが当然のように実施されましたが、国民に多大な影響を与えたこれらの対応が、本当に必要であったのか、納得できる説明はなかったように思います。

さらに、正確な情報を伝えようとする有識者からのSNSなどを通した発信が一方的に削除、排除された事実から、プランデミックの疑いが一層増したように思います。

コロナ禍による二次的被害の内容

ネットを通して伝えられる、今回のコロナ禍における二次的被害を下記に列挙します。

  1. 2020年の米国大統領選挙における不正、結果の逆転
  2. WHOなど保健衛生分野を中心とした統制監視社会の徹底
  3. 大手薬品メーカーにつながる資本の集中
  4. 中小企業などの小規模共同体の疲弊、解散、倒産
  5. ワクチン接種による被害(実態不明、超過死亡20万人)
  6. ワクチンビジネスの構築

これらの被害の詳細は確認できませんが、大資本につながる大手メディアが、都合の悪いことを隠そうとしていたことは、多くの人が感じているように思います。

信仰者として思うこと

以上、今回のコロナ禍で起こったことを、確認できる範囲で記述したつもりですが、メディアが正しい情報を伝えない限り、現代社会に生きる私たちが正しい判断に至るのは、難しいことだと思います。

対策として、普段から情報をうのみにせず、よく考えて行動する習慣を身に着けることはもちろんですが、このような時代に生きる信仰者としては、以下の聖句が示すように、イエス・キリストの言葉に留まり、常に自由で冷静な対応を心がけたいと思います。

あなたがたは、わたしのことばにとどまるなら、本当にわたしの弟子です。あなたがたは真理を知り、真理はあなたがたを自由にします。(ヨハネの福音書8章31、32節)

わたしが道であり、真理であり、いのちなのです。(ヨハネの福音書14章6節)

<<前回へ     次回へ>>

◇

広田信也

広田信也

(ひろた・しんや)

1956年兵庫県生まれ。80年名古屋大学工学部応用物理学科卒業、トヨタ自動車(株)入社。新エンジン先行技術開発に従事。2011年定年退職し、関西聖書学院入学、14年同卒業。16年国内宣教師として按手。1985年新生から現在まで教会学校教師を務める。88~98年、無認可保育所園長。2014年、日本社会に寄り添う働きを創出するため、ブレス・ユア・ホーム(株)設立。21年、一般社団法人善き隣人バンク設立。富士クリスチャンセンター鷹岡チャペル教会員、六甲アイランド福音ルーテル教会こどもチャペル教師、須磨自由キリスト教会協力牧師。関連聖書学校:関西聖書学院、ハーベスト聖書塾、JTJ宣教神学校、神戸ルーテル神学校