「人生１００年時代」という言葉をよく耳にするようになった。長い年月を安心して生きていける社会は大変ありがたい。しかし、急速に進む高齢化、核家族化は、社会のさまざまな面に新たな課題を生んでいる。
その中の一つに、墓などの埋葬に関わる課題がある。これらは、日本人が大切にしてきた先祖とのつながりに関することであり、大変重要である。
先祖の墓を維持できない時代
核家族化の進んだ日本で、高齢になってから召されると、葬儀の参列者が少ないだけではない。墓に葬られても、墓参りをする人も減ってしまう。故郷を離れ、遠方に住む子ども世代でさえ、既に年齢を重ねているため、墓を維持していくのが難しい。
この際、先祖の墓に葬られた親族の遺骨を含め、墓じまいを考える人が急速に増えてきた。新しく墓を作る人が増えていた時代は過ぎ去り、今は、墓じまいの数の方が多くなった。全国的に墓の数は減少する傾向にある。
墓じまいされた遺骨は、どこに行くのか？
ところが、この墓じまいをする際、その遺骨の行き場を探すのが結構難しい。当然のことだが、遺骨の取り扱いを誤ると、死体（遺骨）遺棄罪に抵触する恐れがある。
遺骨の行き場として、現在選択できる方法を以下に示す。
１）新たに墓を作る。
２）共同の墓に葬る。
３）散骨する。
４）一時的に預ける。
５）自宅に保管する。
などの方法がある。１〜３は新たに埋葬する方法を示し、４、５は埋葬するまでの一時的な猶予を得る方法を示す。
新たに埋葬する方法（１〜３）
１の新たに墓を作るケースも、確かにかなり存在する。この場合は、親族の中で家長的な立場にある経済力のある人がいて、その人が新しい墓を、自分の住まいの近くに建て、維持管理の責任を担う場合に起こり得る。
一件落着のようだが、墓を新たに作った人自身が、墓を維持管理できなくなる場合、再び同じ課題に悩まされる。実際、新しい墓が短期間に墓じまいされるケースも多い。
次に、２のケースだが、最近、家族親族以外の人と一緒に共同の墓を利用したいと考える人が増えてきた。墓の維持管理の負担を身内に負わせたくないと考える故だろう。以前より、無縁墓の遺骨をまとめた共同の合葬墓は存在したが、最近はさまざまな共同の墓が作られ、生前から予約する人も多い。
共同の墓であっても、維持管理する母体が、倒産や経営破綻してしまう心配がある。企業や寺院、教会などのさまざまな団体が共同の墓を持っているが、将来にわたって安定している保証はない。
その点、自治体が建てる共同の墓は安心できるため、人気が集中するのも当然だろう。ただ、自治体の墓は宗教色を極力排除しているので、牧師が墓前礼拝などをする場合には配慮を要することになる。
最近３の散骨を選ぶ人も増えてきた。法整備が十分でない中、急速に普及し、既に日本の埋葬文化の一つを形成しているように思う。多くの業者が新規参入しているので注意を要するが、日本人の心に寄り添う良い形が今後作られてくるかもしれない。教会や牧師は、このような場にも寄り添っていきたいものだ。
埋葬するまでの一時的な猶予を得る方法（４、５）
以上、さまざまな埋葬方法があるものの、今後の動向はあまりよく分からない。間違った選択をしたくないことでもあり、簡単に決められない人も多いだろう。４の遺骨を一時的に預ける方法を選び、じっくり時間をかけて選択するのもいいだろう。
日本に存在する納骨堂には、永年にわたって遺骨を安置する納骨堂（お墓と同等に扱われる）と、正式に埋葬されるまでの遺骨を一時的に預かる納骨堂がある。前者は、認可を受けた正式な埋葬場所だが、後者は、あくまで一時預かりなので、いずれ正式な埋葬をすることが前提になる。
寺院などの場合、敷地内に正式な墓地や納骨堂があり、同じ敷地内に、よく一時預かりの納骨堂がある。また、キリスト教会の場合、教会堂のそばに納骨堂を設けている所もあるが、その多くが正式な納骨堂ではなく、一時預かりの納骨堂になっている。
これらの一時預かりの納骨堂への納骨は、あくまで正式に埋葬されるまでの仮納骨なので、遺骨の管理方法の徹底と、いずれ正式な埋葬場所に移れるよう、遺族にその方法などを提示することが求められる。
ずさんな管理をしている寺院や教会は、行政指導の対象になる可能性もあるが、正しい管理のもと、遺族に寄り添って埋葬場所を一緒に探すことができれば、遺族は大変ありがたいだろう。
教会や牧師が遺族に寄り添える機会
教会は、祈りが積まれる場所であり、人々の憩いの場でもある。遺骨の一時預かりの期間を利用して、定期的な家族の墓参りや、記念会にもふさわしい場を提供することができる。これらは、教会や牧師が遺族に寄り添う良い機会になる。
また、５の自宅で遺骨を保管している人もかなりいる。最近は、遺骨を洗浄して粉骨する業者も増えてきたので、あまりスペースを取らずに家庭祭壇などに保管することも可能だろう。
自宅での保管は、一時預かりのような管理義務はないが、家族が先祖とのつながりを正しく維持するためには、教会や牧師がそれぞれの家族に寄り添い、家庭祭壇の場を用いて、共に祈りをささげることが大切になるだろう。
埋葬の課題は、宣教の良い機会を生む
混とんとしている日本の墓事情ではあるが、悩みを抱える多くの人々に寄り添えるチャンスでもある。日本の教会や牧師が、この機会を有効に用いて真の隣人となり、心を込めて祝福を届けられるよう、心より願っている。
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