民間の国際援助組織である日本国際飢餓対策機構（大阪府八尾市）は２８日、東日本大震災の被災者復興支援プログラムの一環として、仮設住宅などで秋冬を迎える被災者に石油ストーブ１５００台の無償配布を始めた。今回提供するのは、新品の石油ストーブ本体と給油用の手動ポンプと電池の一式。同機構が仙台市若林区卸町東に設けている生活支援物資倉庫で被災者に直接手渡したり、要望のある仮設住宅に届けたりした。配布初日となった同日は、聞きつけた被災者が集まり、午前だけで１００台以上のストーブが配布された。

　当初は１０００台を予定していたが、被災者からの強い要望を受けて５００台の追加を決定した。同機構は７月にも仮設住宅入居者６００世帯を対象に、中京医薬品と協力して２年間薬代を全額負担する「置き薬と生活支援物資配布プログラム」を実施している。震災直後から緊急食料や水、衣類、日用品などの物資配布を続けており、仙台市若林区にある同機構の倉庫には現在も連日、９０組から１５０組の被災者が訪れている。

　また、石巻市、東松島市東名、仙台市亘理地区などでは、複数の大工と協力し、延べ２千人以上のボランティアで住宅補修、泥だし、清掃の作業を継続している。ほかにも同機構の親善大使による被災地コンサートや夏の子どもキャンプなどを複数回実施し、被災者の心のケアにも取り組んでいる。