東京神学大（東京都三鷹市、山内眞学長）は昨年、財団法人大学基準協会に対して「自己評価報告書」を提出し、大学評価および認証評価の認定を求めていたが今年、同協会から大学基準に適合する認定を受けた。しかし、学生の受け入れにおいて、「重大な問題を抱えていた」と、大きな課題があることが指摘された。

　同協会は米国のアクレディテーション団体をモデルに１９４７年、当時の国・公・私立大学４６校を発起校として設立された、自立的な大学団体。９６年から各大学が行う自己点検・評価を基礎とした大学評価を実施し、これまで４１６大学が評価を受けてきた。同大は、すでに９８年に同協会から「相互評価（０７年より大学評価に一本化）」の認定を受けており、今回が２回目の認定となる。

　同協会は、「東京神学大学に対する大学評価結果ならびに認証評価結果」で、同大が単科大学としての特色を生かしながら、理念・目的・教育目標に沿った教育・研究が行われると評価。また、学内奨学金、日本学生支援機構による奨学金の給付者を多く出してきた実績や、６０年間にわたって継続されている「公開夜間神学セミナー」「教職セミナー」を高く評価した。一方で、ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動の組織的な取り組みが不足している、入学者定員未充足、バリアフリー化の遅れ、編入生受け入れの定員化などの問題があると指摘した。

　特にその問題が指摘された学生の受け入れに関しては、３年次編入の募集が「若干名」となっているが毎年２０人近い編入生を受け入れている実態について、「受験生に対して説明がつくものではない」と改善することを助言。また、大学院博士課程後期の収容定員に対する在学生比率が０．２０と極端に低いことについても改善を求めた。

　さらに、神学部に関してても収容定員に対する在学生比率が０．５２と低く、「重要な改善課題」であることを指摘。また、過去５年間で入学者数が入学定員を大幅に下回っていることも大きな問題であると勧告した。

　これら神学部の在学生比率の低下、入学者数の減少に関して同協会は、２０１３年の次回の大学評価まで毎年、改善の実施状況とその結果を報告するよう求めている。